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|24| 無線局の運用

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24無線局の運用6,75243

出題パターンは4種類

  1. 無線局の運用について 1
  2. 無線局の運用について 2
  3. 無線局の運用について 3
  4. 無線局の運用について 4

関連項目の |6| 無線局の免許状又は登録状 と一緒に覚えると効果的です。


パターン1の問題

h19 6月 午前

h19	6月	午前

解答 4

h19	6月	午前


  • 正しい解答 : 無線局を運用する場合においては、「無線設備の設置場所、識別信号、電波の型式及び周波数」は、免許状又は登録状に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
  • 条例
    • 電波法 第五十三条

h20 6月 午後

h20	6月	午後

解答 4

h20	6月	午後


  • 正しい解答 : 無線局を運用する場合においては、「無線設備の設置場所、識別信号、電波の型式及び周波数」は、免許状又は登録状に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
  • 条例
    • 電波法 第五十三条

h20 10月 午前

h20	10月	午前

解答 1

h20	10月	午前


  • 正しい解答 : 無線局を運用する場合においては、「無線設備の設置場所」、識別信号、「電波の型式及び周波数」は、免許状又は登録状に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
  • 条例
    • 電波法 第五十三条

h22 2月 午前

h22	2月	午前

解答 1

h22	2月	午前


  • 正しい解答 : 無線局を運用する場合においては、「無線設備の設置場所」、識別信号、「電波の型式及び周波数」は、免許状又は登録状に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
  • 条例
    • 電波法 第五十三条

h23 2月 午後

h23	2月	午後

解答 1

h23	2月	午後


  • 正しい解答 : 無線局を運用する場合においては、「無線設備の設置場所」、識別信号、「電波の型式及び周波数」は、免許状又は登録状に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
  • 条例
    • 電波法 第五十三条

h23 10月 午前

h23	10月	午前

解答 2

h23	10月	午前


  • 正しい解答 : 無線局を運用する場合においては、「無線設備の設置場所」、識別信号、「電波の型式及び周波数」は、免許状又は登録状に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
  • 条例
    • 電波法 第五十三条

パターン2の問題

h18 10月 午前

h18	10月	午前

解答 2

h18	10月	午前


正しい解答
(1) 無線局を運用する場合においては、無線設備の設置場所、「識別信号、電波の型式及び周波数」は、免許状又は登録状に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。

(2) (1)の規定に違反して無線局を運用した者は、「1年以下の懲役又は100万円以下の罰金」に処する。

  • 条例
    • (1) 電波法 第五十三条
    • (2) 電波法 第百十条の五

h19 10月 午前

h19	10月	午前

解答 2

h19	10月	午前


正しい解答
(1) 無線局を運用する場合においては、無線設備の設置場所、識別信号、「電波の型式及び周波数」は、免許状又は登録状に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。

(2) (1)の規定に違反して無線局を運用した者は、「1年以下の懲役又は100万円以下の罰金」に処する。

  • 条例
    • (1) 電波法 第五十三条
    • (2) 電波法 第百十条の五

h22 10月 午前

h22	10月	午前

解答 2

h22	10月	午前


正しい解答
(1) 無線局を運用する場合においては、無線設備の設置場所、識別信号、「電波の型式及び周波数」は、免許状又は登録状に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。

(2) (1)の規定に違反して無線局を運用した者は、「1年以下の懲役又は100万円以下の罰金」に処する。

  • 条例
    • (1) 電波法 第五十三条
    • (2) 電波法 第百十条の五

h25 6月 午前

h25	6月 	午前

解答 1

h25	6月 	午前


正しい解答
(1) 無線局は、免許状に記載された「目的又は通信の相手方若しくは通信事項」の範囲を超えて運用してはならない。ただし、遭難通信、緊急通信、安全通信、非常通信、放送の受信及びその他総務省令で定める通信については、この限りでない。

(2) 無線局を運用する場合においては、無線設備の設置場所、識別信号、「電波の型式及び周波数」は、免許状又は登録状に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。

(3) (1)又は(2)の規定に違反して無線局を運用した者は、「1年以下の懲役又は100万円以下の罰金」に処する。

  • 条例
    • (1) 電波法 第五十二条
    • (2) 電波法 第五十三条
    • (3) 電波法 第百十条の五

h25 10月 午後

h25	10月	午後

解答 1

h25	10月	午後


正しい解答
(1) 無線局を運用する場合においては、「無線設備の設置場所」、識別信号、電波の型式及び周波数は、免許状等に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。

(2) 無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の[1]及び[2]に定めるところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
  [1] 免許状等に記載されたものの範囲内であること。
  [2] 通信を行うため「必要最小のもの」であること。

(3) 無線局は、免許状に記載された「運用許容時間」内でなければ、運用してはならない。ただし、遭難通信、緊急通信、安全通信、非常通信、放送の受信、及びその他総務省令で定める通信を行う場合及び総務省令で定める場合は、この限りでない。

  • 条例
    • (1) 電波法 第五十三条
    • (2) 電波法 第五十四条
    • (3) 電波法 第五十五条

h26 6月 午後

h26	6月	午後

解答 1

h26	6月	午後


正しい解答
(1) 無線局を運用する場合においては、「無線設備の設置場所」、識別信号、「電波の型式及び周波数」は、免許状等に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
 注 免許状又は登録状をいう。以下(2)の[1]において同じ。

(2) 無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の[1]及び[2]に定めるところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
  [1] 免許状等に記載されたものの範囲内であること。
  [2] 通信を行うため「必要最小のもの」であること。

  • 条例
    • (1) 電波法 第五十三条
    • (2) 電波法 第五十四条

h27 2月 午前

h27	2月 	午前

解答 2

h27	2月 	午前


正しい解答
(1) 無線局は、免許状に記載された「目的又は通信の相手方若しくは通信事項」の範囲を超えて運用してはならない。ただし、遭難通信、緊急通信、安全通信、非常通信、放送の受信及びその他総務省令で定める通信については、この限りでない。

(2) 無線局を運用する場合においては、無線設備の設置場所、識別信号、「電波の型式及び周波数」は、免許状又は登録状に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。

(3) (1)又は(2)の規定に違反して無線局を運用した者は、「1年以下の懲役又は100万円以下の罰金」に処する。

  • 条例
    • (1) 電波法 第五十二条
    • (2) 電波法 第五十三条
    • (3) 電波法 第百十条の五

h28 2月 午後

h28	2月	午後

解答 3

h28	2月	午後


正しい解答
(1) 無線局を運用する場合においては、「無線設備の設置場所」、識別信号、「電波の型式及び周波数」は、免許状等に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。

(2) 無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の[1]及び[2]に定めるところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
  [1] 免許状等に記載されたものの範囲内であること。
  [2] 通信を行うため「必要最小のもの」であること。

  • 条例
    • (1) 電波法 第五十三条
    • (2) 電波法 第五十四条

パターン3の問題

h27 10月 午後

h27	10月	午後

解答 1

h27	10月	午後


  • 正しい解答 : 無線局を運用する場合においては、空中線電力は、「次の各号の定める」ところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
    • 一  免許状等に記載されたものの範囲内であること。
    • 二  通信を行うため必要最小のものであること。
  • 条例
    • (1) 電波法 第五十四条
    • (2) 電波法 第五十二条
    • (3) 電波法 第五十三条
    • (4) 電波法 第五十五条

パターン4の問題

h28 2月 午前

h28	2月	午前

解答 4

h28	2月	午前


正しい解答
(1) 実験等無線局及びアマチュア無線局の行う通信には、暗語を使用してはならない。

(2) 無線局は、次に掲げる場合には、なるべく疑似空中線回路を使用しなければならない。
 [1] 無線設備の機器の試験又は調整を行うために運用するとき。
 [2] 実験等無線局を運用するとき。

(3) 何人も法律に別段の定めがある場合を除くほか、特定の相手方に対して行われる無線通信を傍受してその存在若しくは内容を漏らし、又はこれを窃用してはならない。

(4) 「無線局は、他の無線局又は電波天文業務(宇宙から発する電波の受信を基礎とする天文学のための当該電波の受信の業務をいう。)の用に供する受信設備その他の総務省令で定める受信設備(無線局のものを除く。)で総務大臣が指定するものにその運用を阻害するような混信その他の妨害を与えないように運用しなければならない。」ただし、遭難通信を行う場合については、この限りでない。

  • 条例
    • (1) 電波法 第五十七条
    • (2) 電波法 第五十八条
    • (3) 電波法 第五十九条
    • (3) 電波法 第五十六条

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