■資格取得応援サイト! 過去問分析で理解度を高める。オススメの参考書や勉強法、デシベル計算の覚え方など... 一陸特(第一級陸上特殊無線技士)

|25| 無線局を運用する場合の空中線電力

|25| 無線局を運用する場合の空中線電力

NO項目              主な出題番号集中ゼミの章別集中ゼミのページ番号
25無線局を運用する場合の空中線電力7,85244

出題パターンは6種類

  1. 無線局を運用する場合の空中線電力について 1
  2. 無線局を運用する場合の空中線電力について 2
  3. 無線局を運用する場合の空中線電力について 3
  4. 無線局を運用する場合の空中線電力について 4
  5. 無線局を運用する場合の空中線電力について 5
  6. 無線局を運用する場合の空中線電力について 6

関連項目の |6| 無線局の免許状又は登録状 と |24| 無線局の運用 も一緒に覚えると効果的です。


パターン1の問題

h18 2月 午前

h18	2月	午前

解答 3

h18	2月	午前


  • 正しい解答
    無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の各号の定めるところによらなければならない。ただし、「遭難通信」については、この限りでない。
      一  免許状又は登録状に「記載されたものの範囲内」であること。
      二  通信を行うため「必要最小のもの」であること。
  • 条例
    • 電波法 第五十四条

h19 6月 午後

h19	6月	午後

解答 3

h19	6月	午後


  • 正しい解答
    無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の各号の定めるところによらなければならない。ただし、「遭難通信」については、この限りでない。
      一  免許状又は登録状に「記載されたものの範囲内」であること。
      二  通信を行うため「必要最小のもの」であること。
  • 条例
    • 電波法 第五十四条

h25 6月 午後

h25	6月 	午後

解答 3

h25	6月 	午後


  • 正しい解答
    無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の(1)及び(2)に定めるところによらなければならない。ただし、「遭難通信」については、この限りでない。
      一  免許状又は登録状に「記載されたものの範囲内」であること。
      二  通信を行うため「必要最小のもの」であること。
  • 条例
    • 電波法 第五十四条

パターン2の問題

h20 2月 午後

h20	2月	午後

解答 1

h20	2月	午前


  • 正しい解答
    (1) 無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の各号の定めるところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
      一  免許状又は登録状に「記載されたものの範囲内」であること。
      二  通信を行うため「必要最小のもの」であること。
    (2) 「(1)の一の規定」に違反して無線局を運用した者は、1年以下の懲役又は100万円以下の罰金に処する。
  • 条例
    • (1) 電波法 第五十四条
    • (2) 電波法 第百十条の五

h21 10月 午前

h21	10月	午前

解答 1

h21	10月	午前


  • 正しい解答
    (1) 無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の各号の定めるところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
      一  免許状又は登録状に「記載されたものの範囲内」であること。
      二  通信を行うため「必要最小のもの」であること。
    (2) 「(1)の一の規定」に違反して無線局を運用した者は、1年以下の懲役又は100万円以下の罰金に処する。
  • 条例
    • (1) 電波法 第五十四条
    • (2) 電波法 第百十条の五

h26 2月 午前

h26 	2月 	午前

解答 4

h26 	2月 	午前


  • 正しい解答
    (1) 無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の各号の定めるところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
      一  免許状又は登録状に「記載されたものの範囲内」であること。
      二  通信を行うため「必要最小のもの」であること。
    (2) 「(1)の一の規定」に違反して無線局を運用した者は、1年以下の懲役又は100万円以下の罰金に処する。
  • 条例
    • (1) 電波法 第五十四条
    • (2) 電波法 第百十条の五

パターン3の問題

h20 10月 午後

h20	10月	午後

解答 4

h20	10月	午後


  • 正しい解答
    (1) 無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の各号の定めるところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
      一  免許状又は登録状に「記載されたものの範囲内」であること。
      二  通信を行うため「必要最小のもの」であること。
    (2) (1)の一の規定に違反して無線局を運用した者は、1年以下の懲役又は「100万円以下」の罰金に処する。
  • 条例
    • (1) 電波法 第五十四条
    • (2) 電波法 第百十条の五

h22 2月 午後

h22	2月	午後

解答 4

h22	2月	午後


  • 正しい解答
    (1) 無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の各号の定めるところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
      一  免許状又は登録状に「記載されたものの範囲内」であること。
      二  通信を行うため「必要最小のもの」であること。
    (2) (1)の一の規定に違反して無線局を運用した者は、1年以下の懲役又は「100万円以下」の罰金に処する。
  • 条例
    • (1) 電波法 第五十四条
    • (2) 電波法 第百十条の五

h23 6月 午前

h23	6月	午前

解答 4

h23	6月	午前


  • 正しい解答
    (1) 無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の各号の定めるところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
      一  免許状又は登録状に「記載されたものの範囲内」であること。
      二  通信を行うため「必要最小のもの」であること。
    (2) (1)の一の規定に違反して無線局を運用した者は、1年以下の懲役又は「100万円以下」の罰金に処する。
  • 条例
    • (1) 電波法 第五十四条
    • (2) 電波法 第百十条の五

h24 10月 午後

h24	10月	午後

解答 4

h24	10月	午後


  • 正しい解答
    (1) 無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の各号の定めるところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
      一  免許状又は登録状に「記載されたものの範囲内」であること。
      二  通信を行うため「必要最小のもの」であること。
    (2) (1)の一の規定に違反して無線局を運用した者は、1年以下の懲役又は「100万円以下」の罰金に処する。
  • 条例
    • (1) 電波法 第五十四条
    • (2) 電波法 第百十条の五

パターン4の問題

h18 10月 午後

h18	10月	午後

解答 4

h18	10月	午後


  • 正しい解答
    (1) 無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の各号の定めるところによらなければならない。ただし、「遭難通信」については、この限りでない。
      一  免許状又は登録状に「記載されたものの範囲内」であること。
      二  通信を行うため必要最小のものであること。
    (2) 「(1)の一の規定」に違反して無線局を運用した者は、1年以下の懲役又は100万円以下の罰金に処する。
  • 条例
    • (1) 電波法 第五十四条
    • (2) 電波法 第百十条の五

パターン5の問題

h19 2月 午後

h19	2月	午後

解答 1

h19	2月	午後


  • 正しい解答
    (1) 無線局を運用する場合においては、無線設備の設置場所、識別信号、「電波の型式及び周波数」は、免許状に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
    (2) 無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の各号の定めるところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
      一  免許状又は登録状に「記載されたものの範囲内」であること。
      二  通信を行うため「必要最小のもの」であること。
  • 条例
    • (1) 電波法 第五十三条
    • (2) 電波法 第五十四条

h22 6月 午後

h22	6月	午後

解答 1

h22	6月	午後


  • 正しい解答
    (1) 無線局を運用する場合においては、無線設備の設置場所、識別信号、「電波の型式及び周波数」は、免許状に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
    (2) 無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の各号の定めるところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
      一  免許状又は登録状に「記載されたものの範囲内」であること。
      二  通信を行うため「必要最小のもの」であること。
  • 条例
    • (1) 電波法 第五十三条
    • (2) 電波法 第五十四条

パターン6の問題

h25 2月 午後

h25	2月	午後

解答 4

h25	2月	午後


  • 正しい解答
    (1) 無線局を運用する場合においては、「無線設備の設置場所」、識別信号、「電波の型式及び周波数」は、免許状に記載されたところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
    (2) 無線局を運用する場合においては、空中線電力は、次の各号の定めるところによらなければならない。ただし、遭難通信については、この限りでない。
      一  免許状又は登録状に記載されたものの範囲内であること。
      二  通信を行うため「必要最小のもの」であること。
  • 条例
    • (1) 電波法 第五十三条
    • (2) 電波法 第五十四条

前の項目へ

|24| 無線局の運用

次の項目へ

|26| 混信等の防止


最新の更新 RSS  Valid XHTML 1.0 Transitional